【貸与派?購入派?】プロが教える福祉用具導入5つのポイント

突然介護生活が始まったとき、家族は何をしたらよいのか不安を抱えてしまうのではないでしょうか。
たとえば、介護に役立つ「福祉用具」にしても、その入手先が分からなくて戸惑うこともあるかと思われます。

そもそも福祉用具って貸与(レンタル)できるの?買う必要があるの?
わからないことだらけですよね。

福祉用具は、貸与(レンタル)できるものと、必要に応じて購入しなければならないものに分かれます。
貸与を利用する方法と購入する方法のどちらを選択したらよいのでしょうか。

こちらでは在宅介護に必要な福祉用具導入について5つのポイントを詳しくお伝えしていきたいと思います。

ぜひ参考にしてみてください!

福祉用具は介護を楽にするためのもの~その定義と具体例

 

 

 

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介護が必要になったとき何を準備したらよいのか不安な気持ちになりますよね。

たとえば福祉用具は、このような「介護が必要になったとき」に必要となるもののうちのひとつです。

福祉用具を使うことで、どのような利点があるのでしょうか。

具体例も合わせて見ていきましょう。

福祉用具は、利用者の日常生活をサポートし、介護者の負担を少しでも楽にするためのものです。

突然介護を必要とする状態になっても、福祉用具を使うことで、家族や利用する本人がお互いに安心して生活が送れるようになります。

福祉用具の定義は、福祉用具を使うことで、高齢者(要介護者)が在宅で安心して日常生活が送ることができ、また、体の状態に合わせて生活動作を楽にするためにサポートするものです。

利用者の身体の状況や介護状態が変わりやすいという点から、必要に応じて交換ができるよう福祉用具は原則レンタルでの利用がすすめられています。

介護の負担を楽にするためにも、最適な福祉用具を選定してもらいましょう。

福祉用具の具体例として、以下のようなものがあります。

福祉用具の具体例
  • 特殊寝台及び床ずれ防止用具(付属品を含む)
  • 手すり
  • スロープ
  • 車いす(付属品含む)
  • 歩行器
  • 歩行補助つえ
  • 体位変換器
  • 認知症老人徘徊感知機器
  • 移動用リフト(つり具の部分を除く)
  • 自動排泄処理装置

福祉用具を借りる!要介護度と借りられるものの関係

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福祉用具を借りるためには、要介護認定を受ける必要があります。

「要介護認定」とは、どのぐらいの介護が必要なのか介護区分で判断・認定を受けることをいいます。

これは介護度に応じて要支援1から要介護5まで区分が分けられています。

認定を受けることで介護保険が利用できるようになり、それによって利用者の状態にあった福祉用具を借りることができるようになります。

それでは、要介護認定を受けるための手順を簡単に説明します。

介護認定を受けるための手順
  1. 市町村窓口に認定調査を受けるための申請書を提出します
  2. 申請後、本人や家族から聞き取りをするため、担当者が自宅や入院先などを訪問し調査が行われます
  3. かかりつけの医師、または診察したことがある病院で主治医意見書を作成してもらいます(主治医意見書とは、介護申請をするための診断書のようなものです体の状態や認知症の有無など、医師が記入する欄がたくさんありますので、正確な情報を書いてもらえるようにかかりつけの医師がいると安心です)
  4. 市町村の関係機関(介護認定審査会)により判定が出ます
  5. 要介護認定が出ると介護度に応じた居宅サービスを受けたり、福祉用具の選定ができたりするようになります

日常の生活がほぼ問題なく行える「要支援1・2、要介護1」の方は、手すり、歩行器、歩行補助つえ、スロープを借りることができます。
・ 体の状態に変化があり
・ 介護認定の変更申請をする場合などの認定段階
では、例外的な使用を認められるケースも考えられるので相談してみてください。

介護認定の区分によっては使用に制限が出る福祉用具もあり,認定区分が軽ければ使えない福祉用具もでてきますので、適切なケアプランが必要となります。

福祉用具レンタルのメリットデメリット

 

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福祉用具をレンタルすると、どのようなメリットデメリットがあるのでしょうか。
介護保険を利用するのとしないのとでは費用面でも差がありそうです。

メリット

福祉用具レンタルのメリットのひとつは、自己負担額が少ないということです。

介護保険を利用すれば1~3割の自己負担で福祉用具のレンタルが可能です。

例えば、保険適用外の場合、特殊寝台(ベッド)の本人負担額が1万円だとします。

それを、介護保険を使うことにより月額1000円で借りることができます。

また、高さ調節や背上げ・膝上げが可能な高機能な電動ベッドを、少ない自己負担でレンタルすることができるのです。

故障や汚れなどで交換が必要な場合も無料でメンテナンスできますし、修理代金もかかりません。

経済的な負担が少ないこと、また、日々変化していく体の状態に、常に最適な福祉用具を使用することができるという点がレンタルするうえでの最大のメリットだと思います。

デメリット

デメリットのひとつは、レンタル品を使用することによる心理的な不安です。

ベッドやマットレスを使用するときにレンタル品に傷をつけてしまうのではないか、汚してしまったら申し訳ない……などといった心配が出てきます。

気兼ねなく自由に使いたい、新品の物を使いたいという方にはレンタルすることはデメリットになるでしょう。

また、長期間レンタルをした場合、レンタル総額が商品を購入するよりも高額になってしまうことがあります。

特に、ベッドなどの高額商品は長期間の介護を見据えて、低価格な中古品などを購入し対応している方もいます。レンタルするか、購入した方がよいのかメリットデメリットを考慮しなければなりません。

福祉用具を買う!買う場合も給付金が出ることも

 

ポータブルトイレ バスボード シャワーチェアー

対象品の一例

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https://www.ac-illust.com/main/detail.php?id=2411324&word=%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%96%E3%83%AB%E3%83%88%E3%82%A4%E3%83%AC&searchId=1962475727
https://www.ac-illust.com/main/detail.php?id=780299&word=%E3%80%90%E7%A6%8F%E7%A5%89%E7%94%A8%E5%85%B7%E3%80%91%E3%83%90%E3%82%B9%E3%83%9C%E3%83%BC%E3%83%89%2C%E5%85%A5%E6%B5%B4&searchId=4076638728

福祉用具購入にあたり、購入費の9割が返金される制度があります。

これを特定福祉用具販売といいます。
福祉用具購入サービスは年間10万円までが限度で、その1割が自己負担となります。

都道府県の指定を受けた事業所で購入する必要があります。
通信販売やインターネット販売での購入は、介護給付の対象となりません。

特定福祉用具販売の対象商品は以下の5品目です。(要介護度に応じて異なります)

特定福祉用具販売対象商品
  1. ポータブルトイレ
    →コンパクトサイズから家具調のものまで選択肢がたくさんあります
  2. 簡易浴槽
  3. 入浴補助用具
    (シャワーチェア、浴そう手すり、浴そう台、バスボード、浴室内すのこ、浴そう内すのこ、入浴用介助ベルトなど)
  4. 自動排泄処理装置の交換が可能な汚物タンクやレシーバー部分
  5. 移動用リフトのつり具の部分(スリングシート)

福祉用具以外にも、オムツ・食事関連・衣類などさまざまな商品がありますが、給付金が出るのは上記のみです。

福祉用具購入のメリットデメリット

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次に、福祉用具を購入する場合のメリットデメリットを見ていきましょう。
レンタルよりもさらに注意が必要です。

メリット

福祉用具はすべての商品がレンタルできるわけではありません。

ポータブルトイレやシャワーチェアなど、直接体に触れるものはレンタルに適していませんので、衛生面も考慮し、利用者が気持ち良く使えるように購入をおすすめします。

特定福祉販売対象商品のなかには定価が数万円のものもあります。

高額な商品を1割負担で購入できることは、費用負担が軽減され大きなメリットとなります。

比較的低価格な歩行補助つえなどはレンタルも可能ですが、購入することで好みのデザインなどを選べるといったメリットがあります。

デメリット

福祉用具購入のデメリットは、ベッドなどの大型商品は後々処分費が発生してしまうことです。
買い替えるたびに費用がかかりますので負担も大きくなってしまいます。

また、特定福祉販売対象商品は、年間10万円という限度額も、最初の購入から1年間ではなく

4月から翌3月までとなっているため、1年の限度額を超えた分が全額負担になってしまいます。

購入時期や費用には十分注意が必要です。

福祉用具の利用者数と手に入れるための具体的な方法

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福祉用具の利用者数は令和元年度の年間累計受給者数で見ると、予防福祉用具貸与(要支援)で600万人以上、福祉用具貸与(要介護)では2100万人以上が利用しています。

他の介護サービス種別に比べて、福祉用具貸与は多くの方々に利用されていることが分かります。

逆にいえば、それだけ私たちにとっても「福祉用具」は身近な存在だといえます。

だからこそ、これを入手するための具体的な方法を覚えておきたいものです。

福祉用具を手に入れるための具体的な方法

入手手順・レンタルの場合
  1. 市町村の介護福祉課や、地域包括支援センター、居宅介護支援事業所に相談
  2. ケアプラン(福祉用具サービス計画書)を作成
  3. 福祉用具のレンタル事業者を選ぶ
  4. 福祉用具専門相談員が利用者の自宅に訪問し最適な福祉用具を選定
  5. 福祉用具事業者が用具を納品し、安全性や使いやすさを確認
  6. 福祉用具が決定したら、契約を取り交わす

 

入手手順・保険給付で購入する場合
  1. 担当ケアマネジャーがいれば、購入したいものを相談してみる
  2. 担当ケアマネジャーがいない場合、市町村窓口に購入について相談する。または、都道府県の指定を受けている福祉用具事業者に直接相談
  3. 商品購入
  4. 支払い方法は市町村により異なる
    (先に全額負担する場合もあれば、はじめから1割分のみを支払う場合もある)

福祉用具をうまく活用して安心した生活環境を整えよう!

在宅介護は体力的にも精神的にも、そして金銭的にも負担が大きくなります。

適切な福祉用具を選び、生活環境を整えれば家族や本人の負担を軽減することができます。

介護する家族と本人が互いに安心して日常生活が送れるように、福祉用具をうまく活用していきましょう。

 

出典:厚生労働省 (mhlw.go.jp)「介護給付費等実態統計月報」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/kyufu/19/dl/02.pdf

参考
【はじめての方へ】福祉用具をレンタルするときに知っておきたいこと|LIFULL介護(旧HOME’S介護) (homes.co.jp)

 

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miyuki58

私は事務職として介護・福祉の仕事に携わっており、この経験を生かしSEOライターとして活動しています。 福祉用具貸与についてのライティングや住宅改修費の助成制度など介護保険の仕組みについてわかりやすくお伝えしていきます。

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私は事務職として介護・福祉の仕事に携わっており、この経験を生かしSEOライターとして活動しています。 福祉用具貸与についてのライティングや住宅改修費の助成制度など介護保険の仕組みについてわかりやすくお伝えしていきます。